1月10日15時1分配信 毎日新聞

　◇最期に寄り添う場
　棚が向かい合う部屋に、緑色のぶ厚いカルテが何冊も並んでいる。中には１５センチを超えるものも。数十年に及ぶ歳月が、そこに刻まれている。
　雪深い草津町のはずれにたたずむ国立ハンセン病療養所「栗生楽泉園」。７３万平方メートル、東京ドーム１６個分の広大な敷地に、元患者１６３人がひっそりと暮らす。園内には内科や皮膚科、歯科の診療科があり、眼科や耳鼻科などは非常勤医師が定期的に診療する。
　治療棟のほかリハビリ病棟や、介護ケアを行う第１病棟、疾患を持つ人のための第２病棟があり、ＣＴ（コンピューター断層撮影装置）も備える。平均入所年数６０年、平均年齢８０歳を超す元患者に対する療養が、日々続けられている。
　国の元患者に対する強制隔離政策の根拠となった「らい予防法」が９６年に廃止。代わって成立した「らい予防法廃止法」は、全国１３カ所の療養所内で元患者を生涯、療養することを保障した。かつて１３００人以上が暮らしたが、高齢化で空き部屋が目立つようになった楽泉園に、今も常勤医５人が残るのはそのためだ。
　常勤医の定数９人を満たさないことに不満の声もあるが、療養は目や手足のつめに残る障害に対するケアがほとんどで、診察を受ける人は１日数人。雑談するだけの人もいる。午後にはほとんどの医師の手が空く。
　当然ながら症例は少ない。冬の気候や周囲の環境も都会とは異なる上、給与も低めに設定されている。根気強く診療する医師がいる一方で、専門医を目指す若い医師にとって、魅力的とは言い難い施設だ。
　それでも、９７年から診療を続ける東正明園長（６０）は「ここでの医療とは、主に話し相手になること。人とのコミュニケーションこそ、医師の原点だ」と語る。
　園は高齢化の波にもまれている。０８年、療養所の開放を可能にするハンセン病問題基本法の成立を受け、入園者自治会（藤田三四郎会長）は、園の存続に向け、一般向けの温泉療養施設の設置構想を打ち出した。「草津温泉を利用した珍しい施設ができれば、園の存続と医師の確保につながる」と期待するが、実現への道のりは険しく、園の将来像は不透明だ。
　東園長は、苛烈（かれつ）な歴史を自らの人生に刻み込んだ何人もの元患者をみとってきた。「静かに余生を送りたいと願う人もいる。最期に寄り添うことも重要な仕事なんです」＝つづく