2月4日8時5分配信 産経新聞

　■脱衣所や浴室を暖めると効果的

　寒さがまだまだ厳しい季節。家に帰ったら、まず熱い風呂に入りたいという人は多いだろう。しかし、温度差が激しいこの季節は一歩間違えれば、血圧が急変動して体に負担をかける危険性が高い。安全に入浴を楽しむためには、どんな点に気をつければいいのか、専門家に聞いた。（森本昌彦）

　◆帰宅後すぐは「×」

　平成１９年の人口動態統計年報によると、家庭内での不慮の事故で亡くなった１万２４１５人のうち、水死は３割近い３５６６人。このうちのほとんどは浴槽内での事故だ。

　特に冬場の入浴は注意が必要だ。入浴中の急死者数（東京２３区）と気温の関係について、東京ガス都市生活研究所がまとめたところ、死亡者数が１００人以上となるのは１２～３月。４月以降は２けたに減り、８月には１２月の１０分の１以下にまで減少する。

　寒い時期に入浴中の死亡事故が増えるのは、急激な温度変化と水圧変化により、血圧が急変動するためだ。日本赤十字社医療センターのリウマチセンター長で、有限責任中間法人「日本温泉気候物理医学会」の猪熊茂子理事長はこう説明する。

　「脱衣所が寒いと、服を脱いだときに血管が締まり、血圧が上がる。それが、風呂に入って温かくなると、逆に血管が広がる。その後、風呂からあがると水圧もなくなるため、血圧が下がる。つまり、血圧の振幅が激しくなって体への負担が増すわけです」

　急に血圧が上がれば脳出血で死亡する恐れもあるし、逆に急激な血圧低下が起こると、脳貧血を起こし浴室で滑っておぼれたり、けがをしたりする危険性もある。猪熊理事長は「寒い外から帰ってきて、いきなり熱い風呂に入るのは危険だ」と訴える。

　◆室温差をなくす

　同学会は入浴の際に心がけておきたいポイントを７カ条としてまとめている。このうち、寒い時期に最も気をつけたいのは、脱衣所、浴室などを暖め、居間との室温差をなくすという点。

　対策として、ガス会社やガス器具メーカーが推奨しているのが、浴室暖房乾燥機の設置だ。脱衣所や洗い場を暖かくすることで、入浴時との温度差を減らし、体への負担を和らげることができる。東京ガス都市生活研究所の主幹研究員、興梠（こおろき）真紀さん（３９）は「水を使うところなので、安全のため専用の機械を薦めます」と話す。

　ただ、この不況で購入をためらう人もいるだろう。浴室暖房乾燥機を導入する以外に方法はないのか。ノーリツの広報・ＩＲ室、松田みすずさん（３３）は「入浴前にシャワーを出しておいて、浴室内を暖めておく方法があります」。東京ガスの興梠さんも、給湯時に途中からシャワーを使って湯をためる方法を紹介し、「シャワーを止めると浴室の温度が下がってくるので、ためた後はすぐに浴室に入ってください」と助言する。

　◆死因解明の動きも

　事故を防ぐため、入浴時に死亡した人の死因を解明しようとする動きもある。

　日本温泉気候物理医学会と日本法医学会は２０年１２月、死因解明のための解剖、画像診断などがほとんど行われていないとして、積極的に解剖などを進めるよう求める声明を発表、厚生労働省などに提出した。

　日本温泉気候物理医学会の猪熊理事長は「例えば転倒をきっかけとした事故が一番多いと分かれば、浴室を滑らないようにする。脳梗塞（こうそく）や心筋梗塞が多ければ、特段の注意を呼びかけるなど対策を立てることができる。安全な入浴のため、死因解明を積極的に進めるべきだ」と話している。

2月3日16時1分配信 毎日新聞

　県は２日、医師不足や赤字経営が問題となっている県内の公立病院の再編・ネットワークに関する提言案をまとめた。県内の５医療圏ごとに再編する案で、医療圏固有の事情に合わせた形。また、医師数を確保するため、若手医師の研修制度を充実させる案も出された。３月末予定の県医療審議会に諮る。
　提言案によると、佐賀市などの中部医療圏では、１０年度に独立行政法人化される県立病院好生館の下に富士大和温泉病院、多久市立病院、小城市民病院を連携させ、機能分担や事業形態の見直しを検討する。
　北部医療圏は、唐津市民病院きたはたと唐津市離島診療所の運営に指定管理者制度を導入する。西部医療圏は、１１年度に統合される伊万里市立市民病院と有田共立病院を周辺医療機関と連携させる。
　一方、南部は大町町立病院と町立太良病院が連携し、１０年２月に民間譲渡される武雄市民病院とも協力する。
　提言案は、公立病院の運営をめぐって総務省が示したガイドラインに従い、０８年６月から策定に向けた話し合いが進められている。【上田泰嗣】

2月3日16時0分配信 毎日新聞

　◇社福法人ひまわり
　豊岡市但東町坂野の「たんたん温泉福寿の湯」を地域住民にもっと利用してもらおうと、同町内を巡る週１回の無料送迎バスの運行が６日始まる。豊岡、朝来市で特別養護老人ホームを運営する社会福祉法人ひまわり（豊岡市）が無償で実施する。
　デイサービス送迎バス（９～１２人乗り）の空き時間を活用した地域貢献。豊岡市の特別養護老人ホームけやきホール職員が運転する。電話予約のあった利用者の最寄りのバス停などに午前１０時半～１１時半に迎えに行き、温泉に向かう。帰宅便は午後２時に出発し、乗車場所などに送り届ける。
　同町資母地区を中心に１９集落を４ブロックに分け、第１金曜＝中山地区▽第２金曜＝奥藤～虫生地区▽第３金曜＝奥赤～畑山地区▽第４金曜＝三原～日向地区を走る。けやきホールの担当者は「高齢者や交通の便が悪く困っている皆さんに活用していただきたい」と話している。問い合わせ、予約は同ホール（０７９６・５６・１０１６）へ。【植田憲尚】
〔但馬版〕

2月3日13時1分配信 毎日新聞

　◇１００度の熱湯３０メートルも
　伊豆半島の温泉、観光のシンボルだった河津町峰温泉の「峰の大噴湯」が、２０年ぶりに復活した。今月から毎週５日間、午前９時半から午後３時半まで１時間ごとに計７回、１００度の熱湯が３０メートルの高さに１分間噴き上がる雄大な姿が一般公開されている。
　１９２６（大正１５）年、温泉を掘削中、突然熱湯が噴き上がり、土地と源泉権の所有者が好意で観光客に公開していた。自然の力で毎分４００リットル以上、湯煙とともに地表から５０メートルも噴き上がる様子は「東洋一」とされ、伊豆半島の観光名所になった。だが、温泉に含まれる塩分の害に加え、ごみを捨てるなど観光客のマナー悪化を所有者が嫌い、２０年前にふたをして噴湯は見られなくなった。
　同町は噴湯復活を目指して、０７年４月に権利を取得。今年度の事業として約４億３０００万円をかけ、噴湯周辺に特産品の売店や足湯、駐車場などを設置する公園整備を進めた。
　噴湯は間欠泉と違い、放置するとずっと噴き上げるため、普段はふたをして１日に７回ふたを外す。毎週火、金曜日はメンテナンスのため休止。公園は年中無休で入園無料。【中村隆】

2月3日8時4分配信 産経新聞

　和歌山県は年末年始（１２月３０日～１月３日）の県内の主要観光地７地域の観光客数をまとめた。宿泊と日帰りを合わせた総数は１１４万９５００人で、昨シーズンより６万４２００人（５．９％）増加し、統計のある平成４年以降で最高となった。内訳は宿泊客が１％減の１１万９４００人で、日帰りが６．８％増の１０３万１００人だった。

　観光振興課は「景気悪化の影響もあって宿泊客は減少したが、阪和道の延伸やガソリン価格の下落が日帰り客の増加につながった」と分析している。

　地域別では、和歌山市＝５３万２６００人（６．９％増）▽高野町＝１万６５００人（８．８％減）▽田辺市龍神村＝１万７１００人（１５．５％増）▽田辺市本宮町＝３１万３１００人（１０％増）▽旧白浜町（旧日置川町区域を除く）＝８万３２００人（１．２％増）▽那智勝浦町＝１５万６６００人（０．４％増）。

　高野町は年始に降雪があったことも影響して宿泊、日帰り客とも減少。田辺市龍神村は、昨シーズン休館していた温泉宿泊施設が営業を再開したことなどから、いずれも増加した。

2月3日8時1分配信 産経新聞

　県内のほぼ中心部に位置し、約１００軒のホテルや旅館が点在する石和温泉。東京から約１時間半で来られる利便性から、団体客を乗せた大型バスが次々に到着するほか、ＪＲ石和温泉駅前ではホテルや旅館名が記された小型バスが団体宿泊客を迎える。大勢でどんちゃん騒ぎをする歓楽型温泉として栄えてきた。

　しかし、「バブル崩壊後は、目に見えてにぎわいがなくなっている」（山梨県職員）。現在、同温泉の歓楽街では、シャッターを閉じたままの店も目立つ。こうした中で、温泉街ではイメージ脱却を図る動きも活発になっている。

　温泉を使ってリハビリや病気予防を図る病院が周辺に次々と立地した。平成に入ってまもなく、「長寿社会に向けたかじ取りを図っている」などと評され、ＮＰＯ法人健康と温泉フォーラム（東京）の「名湯百選」に選ばれたのだった。

　最近は、ホテルや旅館が、正しい入浴法を教えたり、生活アドバイスをする取り組みを積極導入。取り組みを認定する厚生労働省の「温泉利用プログラム型健康増進施設」は現在、全国３１軒中で石和温泉のホテル・旅館が９軒を占める。

　ホテルなどが協力し平成１９年４月に有料の足湯ひろば、翌年に笛吹市が駅前に無料の足湯を新設。小人数客が到着後すぐに温泉気分を味わえるようになった。

　個人客を振り向かせ、健康志向などのニーズを満たすことができるのか。温泉街の挑戦が続いている。（花岡文也）

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【用語解説】石和温泉（いさわおんせん）

　昭和３６年、ブドウ畑を開発しようと井戸を掘ったら、偶然、湯が噴出したのが始まり。湯をためて住民らが湯に入り、「青空温泉」として話題を集めた。高度成長やバブル期を通じ、団体客向けの歓楽型温泉として発展した。

　健康と温泉ＦＯＲＵＭ実行委員会（現ＮＰＯ法人健康と温泉フォーラム）が６３年から３年間でまとめた、温泉療法医が勧める「名湯百選」（基準を満たす７９件選定）に、山梨県内で下部、増富温泉とともに選出。石和温泉旅館協同組合（電）０５５・２６２・３６２６。

2月3日1時36分配信 毎日新聞

　雪氷の滑り台や巨大かまくらなどが楽しめる「ゆうばり寒太郎まつり」が５年ぶりに復活。北海道・夕張市内の日帰り温泉施設「ユーパロの湯」駐車場で８日開催される。

　第１回が開かれたのは７５年。「脱炭鉱」のまちづくりへ向けた観光行事として毎年開かれていたが、財政難に陥った市の補助金カットで０４年を最後に中止された。

　市の財政再建が続く中、市内の若者たちが「冬を楽しみたい」と企画。「ゆるキャラ」ブームに乗れそうな新キャラクターは同市に出向中の都職員が知人に頼んで無料でデザインしてもらい、約２０万円の低予算による手づくりの市民イベントに生まれ変わった。【吉田競】

2月2日16時1分配信 毎日新聞

　国立公園三瓶山（１１２６メートル）の東斜面にある「さんべ温泉スキー場」（大田市三瓶町）で１日、１４年ぶりに１カ月連続の営業日を記録した。
　昨年１２月２８日にスキー場開きをしたが、ゲレンデが滑走可能になったのは先月２日から。その後は冷え込みが続き、中旬以降のゲレンデの積雪は７０～９０センチを保っている。
　ここ数年は、まとまった雪に恵まれる間隔が開き、連続営業できる日が減っていたという。運営する大田市保養施設管理公社の宇谷義弘・常務理事は「ずっと昔に６０日連続というのもあったが、１カ月連続は平成７（１９９５）年以来」と話す。
　この日は、時々薄日が差すまずまずのコンディション。６００台収容の第１駐車場は昼前に満車になった。４人の子どもたちとソリ遊びをしていた大田市久利町の福田陽子さん（３３）は「近いのでよく来ます。これで３回目」とほほ笑んだ。スキーも練習中という長女有莉ちゃん（７）は「雪が多いとうれしい」と声を弾ませていた。【船津健一】

2月2日14時50分配信 毎日新聞

　群馬・長野県境の浅間山で２日未明に起きた小規模噴火で、両県のほか、埼玉、千葉、神奈川県や東京都内でも降灰が観測された。しかし、噴火が小規模だったうえ、農閑期に入っており、農作物への被害は出ていないという。

　この日は北西の風が吹いており、浅間山の南東方向に当たる長野県軽井沢町では未明から、ＪＲ軽井沢駅周辺を中心に若干の降灰があり、道路や車の屋根がうっすらと白く覆われた。発生直後、住民から町に「地響きがしたが、噴火したのか」との問い合わせが相次いだ。町は非常配備態勢を取り、徹夜で被害状況を調査したが、今のところ噴石などによる家屋への被害は確認されていないという。

　入山規制に伴い、軽井沢町から群馬県の万座温泉、白根山方面へと上信越高原国立公園を縦走している「浅間－白根火山ルート鬼押ハイウェー」などが通行止めになった。

　また、長野県は２日午前、浅間山噴火警戒連絡本部の連絡会議を開催し、各部局の防災担当者約４０人が情報確認に追われた。同県警本部も同日までに災害警備連絡室を設置し、小諸、佐久、軽井沢の３署で情報収集に当たったが、人的被害などはなく、地元の学校も通常通りの授業をしているという。

　軽井沢町はキャベツや、レタス、白菜作りが盛んだが、作付けを始めるのは４月中旬以降。同町大日向の農業、坂本レエ子さん（７３）は「寝ていたら、ゴーという音と共に揺れがあり、窓ガラスが少し鳴った。外に出たが降灰などはなかった。農閑期だから作物への被害もない」とホッとしていた。

　また、風下に当たる群馬県下仁田町などでも降灰があったが、特産の下仁田ネギは収穫期を過ぎており、今のところ大きな農業被害などはないという。【藤澤正和】

2月2日12時1分配信 毎日新聞

　◇農業、介護などに活路
　◇多角経営で存命を－－市場縮小で懸命の模索
　九戸村長興寺のビニールハウスで、老舗百貨店、三越（東京都）に出荷する寒締めホウレンソウの収穫が大詰めを迎えている。経営するのは久慈市の建設業、蒲野建設。同社は公共工事の減少を見据えて０３年からホウレンソウの生産を始めた。
　９８年から熟成堆肥（たいひ）の製造、販売を開始した。それを利用したホウレンソウを栽培。販路開拓のために直接、野菜を持って三越を訪れて売り込み、契約を結んだ。今では県外の生協やスーパーなどにも販売する。同社の堆肥を使い、野菜を作る「協力農家」が２０軒あり、同社の野菜とともに販売するなど農家の所得向上にも貢献する。
　蒲野秀雄社長は「建設業の仕事は減るばかり。農業は売り上げ全体の１割だが、まだ伸びる。もっとシフトしたい」と話す。
　さまざまな業種に参入して建設業を上回る利益を出す業者もある。矢巾町の「水本」は、かつてはほとんど公共工事だけを取り扱っていた業者だった。
　しかし、０３年から所有する温泉施設や土地を利用し、デイサービスなど介護事業を始めた。ベッドなど介護器具のレンタルや不動産管理、イチゴの栽培、食品のワゴン販売などの事業も展開。建設業の売り上げは最盛期の１０分の１まで落ちたが、介護事業などの利益が本業を上回り、支えているという。
　県では０６年度から新分野への事業に補助金を設けているが、県建築技術振興課は「参入しても販路の開拓がネックとなっている」と他業種への参入の難しさを指摘する。事業を軌道に乗せる業者は少ない。
　ただ、建設業界は過剰な状態にある。同課によると、公共、民間を含めた県内の建設投資額は９６年度に１兆７８０億円に達したが、０７年度には５７１８億円と半分近くまで落ち込んだ。一方、建設許可業者数は、廃業してもまた参入するといった状態が続き、０７年度は４５８０社とピークの９９年度から１割の減少にとどまる。
　ただ、０５年度からは減少傾向。今後、不況による工事の減少や指名停止が出た場合、この流れは加速する可能性がある。縮小する市場で生き抜くには、経営の多角化が必要だ。【安田光高】